CROCI^*1（クロッキー）モデル

クロッキーモデルは、ドイツ銀行グループが1995年から1996年にかけて独自に開発した株式分析手法です。既に世界の機関投資家から注目され、高い評価を頂いています。

クロッキーモデルは、全世界の大型株約750銘柄を対象として、会計データと企業の経済実態との隔たりを埋める定量的な調整を行い、銘柄分析や新しい指標の算出を行うモデルです。

クロッキーモデルは、新しい理論に基づく株式分析手法ではありません。むしろ、基本とする理論・手法は極めて伝統的かつ古典的です。「企業の現時点での市場における価値」と「企業の経営資源を再構築するために必要なコスト」を評価、比較しますが、これは19世紀の経済学者の著書^*2にも出てくる投資における基本的手法です。

そして、クロッキーモデルは、精緻に構築したデータを使用することに注力します。広く知られている基本的な株式分析手法を用い、データの精度を高めることに最も時間と労力をかけて分析することこそが、クロッキーモデルの特徴といえます。

^*1 CROCI（クロッキー）は、Cash Return on Capital Investedの略で、「投下資本に対する現金収益比率」という意味の指標です。
^*2 アルフレッド・マーシャル（Alfred Marshall）"Principles of Economics"（1890年）

クロッキーモデルのリサーチ体制

ドイツ銀行グループのクロッキー投資戦略＆評価グループが、クロッキーモデルにおけるデータ構築および投資指標の算出、投資戦略の立案を行っています。

グローバル・ストラテジー・グループ責任者であるフランチェスコ・カルトの統括のもと、12名のシニア・アナリストと約30名のアナリストが詳細なルール・ブックに基づき、日本株や米国株、欧州株、アジアパシフィック株、ドイツ株等の約750銘柄のユニバースを対象に企業データの構築を行っています。

同グループのシニア・アナリストは、主に機関投資家向けに市場分析レポートや個別銘柄の投資分析レポート作成の他、エクイティ統括部と連携し、投資商品開発の支援や新しい投資戦略の立案を行っています。

クロッキーモデルに基づくバリュー投資戦略の特徴

バリュー投資戦略とは、「企業の現時点の市場における価値」と「企業の経営資源を再構築するために必要なコスト」を比較し、その差である「バリュー」を獲得することを目指す投資戦略です。
「バリュー」とは、たとえば本来100円の価値がある物を80円で購入することで得られる価値のことです。

① クロッキーモデルに基づくバリュー投資戦略は、超過収益の源泉は、“バリュー”だけであるという信念に基づき、
② “バリュー”を定量的に把握するため、客観的な情報のみから会計データを丁寧に“経済データ”に構築し直し、
③ この“経済データ”から算出される“エコノミックPER”という、広く認知されたPER（株価収益率）の延長線上にある投資指標によって、

極めてシンプルに銘柄選択を行う“株式投資戦略”です。

「エコノミックPER」

株価水準を評価する指標としては、 PER（株価収益率）やPBR（株価純資産倍率）が広く活用されていますが、これらの指標は企業の会計データを基に算出されています。しかしながら、会計データは、会計というルールの枠内における計算の積み重ねであり、会計ルールのなかには様々な理由により経済実態との隔たりのあるものが存在します。

クロッキーモデルは、客観的なルールに基づいて、会計データを丁寧に見直し、経済データに構築し直します。構築された経済データを基に、資産倍率指標、リターンの指標であるCROCI（投下資本に対する現金収益比率）、そして前者の後者に対する割合として割安度指標「エコノミックPER」を算出し、銘柄分析を行います。これにより、国・地域や業種の枠を越えた株価水準の比較が可能になります。

経済的意味を持つ「エコノミックPER」は、会計データに基づく従来のPERに比べて、投資指標として信頼性が高く、優位性があるといえます。

クロッキーモデルに基づくバリュー投資戦略においては、この「エコノミックPER」を基準とし、割安な業種・個別銘柄の選択を行います。

ドイツ証券株式会社 / 金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第117号 / 貸金業者　東京都知事（5）第29674号 / 加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
クロッキーモデルはドイツ銀行グループが独自に開発した株式分析手法です。当グループではこのモデルを活用し、各種指数を開発し、公表しています。日本においては、ドイツ証券株式会社および国内金融機関が、指数を活用した金融商品を販売しています。クロッキー指数を活用した各種金融商品は、その商品設計により、株式･為替・債券等の市場動向や価格の変動等により、元本を割り込むなどの損失が生じるおそれがあります。また、商品設計により、各種手数料や諸経費等をご負担いただくことになりますので、ご留意下さい。なお、クロッキー指数を活用した金融商品の購入につきましては、各商品を取り扱っている金融機関にご相談の上、説明書・目論見書等の内容を十分にお読みいただいた上で、ご検討下さい。